山海 満也
アルスホーム株式会社
代表取締役社長
山海 満也

転ばぬ先の杖

  • 社長メッセージ
最終更新日:2019.11.19

皆さんこんにちは。

最近の日本は災害続きです。

大阪の北部地震、西日本豪雨災害、猛烈な暑さと続き、ようやく暑い夏が終わりを告げてくれた
かと思うと大型台風の襲来、そして先日の北海道の地震です。

ここまで災害が続くといつどこで何が起きてもおかしくありません。

そこで、これらの災害に対するリスクを小さくするという視点で
住まいづくりの際に考慮すべき点をまとめてみました。


まず、建築地の選定です。

万が一の災害時に被害が及ぶのか及ばないのかという点においては
「立地」が一番大きく影響します。

これから建築地を購入される場合はいくつかの点を考慮する必要があります。

まず、そもそも「がけ地」や裏手に山などがある場所は避けたほうが良いと思われます。
一昨日起きた北海道の地震を見れば一目瞭然です。

次に避けるべきは海辺や川辺に近い「低地」です。

これは津波に対するリスクと台風時の高潮被害を避けるためです。
個人的には海抜で20M以上の高さを確保したいところです。

土地選定の留意点の3つ目は、その土地の昔の状況把握です。

要は、くぼ地などに盛り土を行って平坦な造成地を造る場合があります。
このような場所では地震の際に不動沈下や液状化が起こりやすいとされています。

今回の北海道の地震でも清田区おいて局地的な地盤の変形と液状化現象が見られました。

これらを把握するには、まず「町名」を確認します。水や沼、江、窪など水や低地を想起できる
文字が入っている町名は要注意です。ちなみに私の住んでいる地域は下島といわれる町名で
みごとに水が付きやすい地域です。

また、国土地理院や各市区町村には古い地図が保管、閲覧できるようになっているので、
購入候補地がある場合は、昔、沼や低地でなかったかを確認することが出来ます。

以上が立地上リスクオフできるポイントになります。

次に建築地が立地上のリスクオフが出来ている、出来ていないに拘わらず選択できる対応について触れます。

まず、当たり前の話ですが地震に強い工法を選定することです。

この点についてはアルスホームにおいては繰り返しの地震に強い
プレウォール工法を採用しているので何の問題もありません。
(ここでは繰り返しの地震に強いことの詳細は割愛いたします。)

しかしながら、いくら構造躯体がしっかりしていてももう一つクリアしなければならない課題があります。

それは、「地盤」です。

かねてよりSWS方式で地盤調査を行い支持地盤の強度確認を行うは当たり前のことですが、
最近着目され始めたのがその土地の「揺れやすさ」という知見です。

同じ地震波に襲われた地域において建物への影響に大きな差があることから着目され始めました。

これについては、私どもではグループ会社としてビルダーズサポート株式会社を今年立ち上げ、
地盤調査に加えて、独自の機器を用いて地盤面の揺れやすさを調べることができるサービスを開始しました。

そして、揺れやすい土地であった場合はプレウォール工法に加えて「プレウォールTX」という
制振パネルを採用することにより、揺れやすさからくる被害を最小限に抑える提案も行っております。

まとめますと、

①土地の立地検討によるリスクオフ
②繰り返しの地震に耐えることができる工法の採用
③地盤の揺れやすさの調査と必要場合は制振パネルの採用


以上が、万が一の際に被害を最小限に抑えることができるアプローチとなります。

各地で起きた豪雨災害や地震は、いつ住んでいる土地に起きるか解りません。
被害にあわれた方は必ず「こんなことは初めて」という言葉を口にされます。


万が一の際の「転ばぬ先の杖」として上記の検討を強くお勧めしたいと思います。